審査結果が不安でもカードローンを利用したい時は？
初めてカードローンに申し込むとき、審査に通るかどうか不安ですよね。しかも審査結果に自信がないならばカードローンをうかつに申し込むことはおすすめできません。
なぜならば「審査落ち」という履歴は、少なくとも半年は信用情報に残るからです。したがって、その後に他社のカードローンを申し込んでもまた審査落ちしてしまうリスクが高まります。
「審査落ちは心配だけど、どうしてもカードローンを利用したい。いったいどうしたら……？」と、お悩みの方もいるかもしれません。そんな人のために、今回はお試し審査、お試し診断などと呼ばれるサービスについて紹介しましょう。
カードローンのお試し審査・お試し診断とは？
カードローンを申し込む前に、お試し審査・お試し診断というシミュレーションを利用できるのはご存じでしたか？
カードローン各社の公式サイトを見てみると、お試し審査、お試し診断といったサービスがあることがわかりますが、いったいどのようなものなのでしょうか。いずれも無料でご利用できるようになっていますが、個人情報を伝えることなく試せるかどうかというのも気になるところです。
カードローンの審査をシミュレーションするサービス
カードローン各社のお試し審査・お試し診断とは、審査をシミュレーションするサービスのことです。たとえば、三菱UFJ銀行バンクイックでは「お借り入れ診断」、アコムでは「3秒診断」という名前でサービスを提供しています。
年収や他社からの借り入れ状況など簡単な情報を入力するだけで、利用可能かどうかすぐに結果を知ることができます。個人名、住所、電話番号などは聞かれないため、たとえ利用不可という結果が出たとしても信用情報に傷がつく心配もありません。
お試し審査・お試し診断で必要な情報
お試し審査・お試し診断で求められる情報は、多くの場合年齢、性別、独身既婚、年収、他社からの借り入れ状況（件数と合計金額）などになります。誰が試しているか知られることはないので、必ず正直に入力するようにしましょう。
とくに注意したいのが年収と他社からの借り入れ総額です。年収の3分の1以上を貸し付けることを禁止されている消費者金融会社、信販会社の審査では「借金の総額が年収の3分の1ギリギリになっていないか」を、シビアにチェックされます。お試し審査・お試し診断では、必ず実態に基づいてシミュレーションするようにしてください。
実際の審査と異なる結果が出ることも
年収や借り入れ実態を正直に入力して利用可能と出ても、必ず審査を通過できる保証はありません。お試し審査・お試し診断はあくまでも目安に、過ぎないのです。実際の審査と異なる結果が出ることも、可能性としてはゼロではないことを心得ていてください。
お試し審査をしているカードローン会社
お試し審査・お試し診断はすべてのカードローンで実施しているわけではありません。現在、お試し審査・お試し診断を行っているカードローン会社には、たとえば次のようなものがあります。
- アイフル
- アコム
- SMBCモビット
- プロミス
- 新生銀行
- 千葉銀行
- 三菱UFJ銀行
それぞれどのような特徴があるのか、詳しく見てみましょう。
消費者金融系カードローンのお試し審査の特徴
消費者金融系カードローンのお試し審査・お試し診断にはさまざまなものがありますが、会社ごとに特徴が異なります。
アイフルのお試し審査「一秒診断」
アイフルの「一秒診断」で入力しなければいけないのは「年齢、雇用形態、年収、他社借入金額」です。ただし、クレジットカードのショッピング、住宅ローン、自動車ローンは他社借入に含まれません。他社のカードローンを利用しているならば、その金額だけを申告するようにしましょう。
アコムのお試し審査「3秒診断」
アコムの「3秒診断」で入力必須となっているのは「年齢、性別、独身既婚、他社借入件数・合計金額」です。クレジットカードのショッピング、住宅ローン、自動車ローンに加えて、銀行系カードローンも他社からの借入としてカウントされません。もし、他社消費者金融、信販会社のカードローンを利用しているならば、それだけを入力しましょう。
SMBCモビットのお試し審査「お借入診断」
SMBCモビットの「お借り入れ診断」の入力項目は「生年月日、年収、他社借入金額」です。他社借入金額はアコム同様、他社消費者金融、信販会社のカードローンのみとなります。
プロミスのお試し審査「お借入診断」
プロミスの「お借入診断」では「生年月日、年収、他社借入金額」を入力する仕様です。アコム、SMBCモビットと同じく、他社借入金額の対象は他社消費者金融、信販会社のカードローンのみになります。
銀行系カードローンのお試し審査の特徴
消費者金融だけではなく銀行でもカードローンのお試し審査を利用できる場合もあります。銀行のカードローンは金利の低さが魅力ですが、一般的に消費者金融よりも審査基準が厳しいので、できれば1度はシミュレーションしておきたいところです。各社の特徴を紹介します。
新生銀行のお試し審査「お借入れ診断」
レイクALSAの「お借入れ診断」では「生年月日、本人年収、他社借入件数・合計金額」を入力して診断結果を待ちます。年金受給者でも1年間の年金受給額を入力することはできますが、専業主婦・専業主夫の場合は0となる点に注意してください。また、他社からの借入は住宅ローン以外のすべてを含みます。
ちばぎんカードローンのお試し審査「10秒クイック診断」
千葉銀行ちばぎんカードローンの「10秒クイック診断」では「年齢、年収、借入希望金額、現在の借入の年間総返済額」が必要です。借入希望金額を入力するところが他と異なっています。年間総返済額は住宅ローンも含め、すべての返済が対象となる点に注意してください。
三菱UFJ銀行カードローン バンクイック
三菱ＵＦＪ銀行 バンクイックの「お借入診断」では「青年月、性別、独身既婚、他社借入件数・合計金額」の入力が求められます。他社からの借入の対象となるのは、消費者金融系・信販系のカードローンのみです。
お試し審査・お試し診断で利用不可となりがちなケース
いくら信用情報に傷がつくことはないお試し審査・お試し診断とはいえ、やはり利用不可の結果が出るのは気持ちの良いものではありません。次のようなケースでは利用不可となる可能性が高いといえます。「それでも試したい！」という時は、心の準備をしておくことをおすすめします。
総量規制に抵触していればカードローンはNG
消費者金融系・信販系カードローンでは、高収入の正社員が審査を落ちて、低収入のアルバイト・パートが審査をパスしてしまうこともあります。お試し審査・お試し診断でも同様の結果が出ることを、不思議に思う人もいるようです。
これは、消費者金融系・信販系カードローンでは、法律で定められた「年収の3分の1以上を貸してはいけない」という総量規制に抵触するかどうかが最重要視されているためです。たとえ、高収入の正社員でも他社からの借入金額がすでに年収の3分の1に到達しそうな場合、お試し審査・お試し診断でも利用不可となると考えてください。
主婦でも利用可となる可能性もある！
お金が必要でも「主婦だからカードローンは無理かも……」と、最初からあきらめていませんか？専業主婦では確かに利用不可となってしまうかもしれませんが、アルバイト・パートで少しでも安定収入があるならば主婦でも利用可となる可能性は十分あります。ただし、この場合も年収の3分の1以内という条件付きです。
借入件数が多いとカードローンは難しい
消費者金融系・信販系、銀行系を含めてカードローンでは借入件数についても厳しくチェックしているようです。借入件数が多くお試し審査・お試し診断で利用不可となってしまった体験談がネットでもいくつか見受けられます。
ここで問題になるのが「何社から借入件数が多いと見なされるのか」という点です。各社から正式に発表されているわけではありませんが、ブログなどの体験談を調べてみると5社以上で利用不可となるケースが多いことがわかります。もし、すでに複数のカードローンを利用しているならば、おまとめローンなどで1本化しておくというのもひとつの方法です。
カードローンのお試し審査・お試し診断を賢く利用しよう！
カードローンのお試し診断は、もし、利用不可という結果が出ても信用情報に傷がつく心配もありません。しかし、利用可となったからといって必ず審査にパスできるわけでもないので注意が必要です。最後に、今回の記事のおさらいをしましょう。
- カードローンは申し込む前にお試し審査、お試し診断などと呼ばれるシミュレーションを利用できる。
- 利用不可という診断結果が出ても信用情報に傷がつく心配はない。
- お試し審査・お試し診断では年齢、性別、独身既婚、年収、他社からの借り入れ状況（件数と合計金額）などの入力が求められる。
- お試し審査・お試し診断でも総量規制に抵触しそうだったり、5件以上の借り入れがあったりすると利用不可となる可能性が大きい。
お試し審査・お試し診断は1日2回までという制限を設けているプロミスを除いて、基本的に何度でもトライできます。もし、利用不可という結果が出ても「それならば、どうなれば利用可になるのか」と、入力項目を多少変えながら試してみるのも良いでしょう。
お試し審査・お試し診断で利用不可と出るようならば、実際の審査を通過できる可能性も低いと思ってください。もし、利用不可となったら、経済状況を見直して、利用可となるまでカードローン申し込みは控えることをおすすめします。また、利用可となったからといって必ずしも実際の審査を通過できるとは限りません。もしも、審査を絶対にパスしたいと考えるならば、個人信用情報機関から自分の信用情報を取り寄せてみるなどして、慎重に検討してはいかがでしょうか。
